くるまをインターネットの一部にしたいですか? ぜひお願いします!
- ドライバーは交通管理システム、交通事故を分析するためのブラックボックスに理解を示す
- しかしながら若年ドライバーを除き、ドイツのドライバーは個人情報の共有に懐疑的
- コンチネンタル取締役ヘルムート・マッチ: サービスそのもの、付加価値をもたらすそのサービスの内容により受容度は高まっていくであろう
コンチネンタル・モビリティ・スタディ2018によると、ドライバーは自動車がインターネットに繋がることで得られる潜在的なメリットを理解しています。日本、米国、ドイツ、中国では、大多数の人々が車両のデジタル化とネットワーク化によってもたらされるサービスを利用しています。中でも、推奨ルートや駐車場の表示を行うナビゲーションシステムや誘導システムといった交通管理システムが受け入れられています。
日本のドライバーのほぼ半数が、保険料が下がるなら自身の運転行動データを共有しても構わないと考えています。米国も同様に、保険会社とのデータ共有はやむを得ないと考えるドライバーがおよそ半数を占め、若年ドライバーでは3分の2にのぼります。対照的に、ドイツではほとんどの人が自身のデータを保険会社に渡す気がないようです。データの共有を承諾するとしたのはドライバーのわずか10人に4人で、さらに30歳以下のドライバーでは10人中3人となりました。中国では反対に、回答者のおよそ4分の3がこれらのサービスに前向きな姿勢を見せています。
ドライバーはサービスやメンテナンスの通知を希望
最も人気が高いのは、いわゆる 「ブラックボックス」(イベント・データ・レコーダー)システムです。データメモリが内蔵されており、事故発生時の運転状況の再現が可能です。ブラックボックスを受け入れるドライバーは、日本では3分の2、中国では5分の4、米国とドイツでは4分の3にのぼります。ネットワーク接続された車両データに基づくサービスおよびメンテナンスの通知もまた、日本人ドライバーの67パーセントに受け入れられています。この要望は中国で最も強く(80パーセント)、米国がそれに続きます(70パーセント)。米国では、特に女性がこのような通知を求める傾向にあります(79パーセント)。またドイツでもニーズがあるようです(56パーセント)。
「人々がサービスの提供を受けるのは、そのサービスを理解し実際に自身の利益になると納得した時です。これは交通管理ソリューションに対する受容度の高さを見ても明らかです。20年前、コンチネンタルの開発者は、最初のカーナビゲーションシステムを量産体制に乗せました。今日では誰もがカーナビについて理解し、利便性を享受しています。このように、現在スマートフォンで提供されている便利なサービスが車に受け入れられるのも長くはかからないでしょう。」このように述べるのはコンチネンタルの取締役でインテリア部門長のヘルムート・マッチ(Helmut Matschi)です。
接続されたデータを基に提供されるサービスの恩恵を受けるには、多くの場合ドライバーは個人データを差し出す必要があります。日本では、ほぼ半数が自身の個人データが共有されることに抵抗がないと回答しました。米国ではおよそ60パーセント、中国ではすべての年齢層で4分の3の回答者が、個人データの共有を厭わないとしています。ただしドイツでは事情が異なり、個人データの共有を容認するドライバーは半分にも達しませんでした。
「ドライバーはジレンマに陥っています。接続されたデータを基に提供されるサービスの恩恵を受けるには、多くの場合ドライバーは個人データを差し出す必要があります。スマートフォンやソーシャルメディアの利用でデータの共有は日常的に行われているものの、まだこれを受け入れられないドライバーは少なくありません。これらを踏まえ、コンチネンタルは改めてデータの安全性を重視し、すべての年齢層で個人データの共有に関する理解が深まるよう尽力してまいります。」マッチはこのように続けました。
コンチネンタル・モビリティ・スタディ2018では、テクノロジーカンパニーが市場調査・社会調査会社であるinfas社とともに日本、ドイツ、アメリカ、中国で代表的な調査を行いました。科学分野、自動車業界の有識者へのインタビューも行い、運転者支援システムと自動運転の受容に関する世界で最も総合的な調査の一つとなっています。
モビリティスタディ2018 特設サイト にて調査結果を詳しくご紹介しています(本文は英語)